コロナ禍での開催…映画祭にかける熱い想いを主催者たちが告白！【映画祭座談会・前編】

新型コロナウイルスの感染拡大は、映画業界全体にも大きな影響を及ぼしている。そのような状況のなか、新たな才能の発見を楽しむ場所として、多くの映画人、映画ファンが集う“映画祭”も、中止や延期、開催スタイルの変更など、試行錯誤を重ねている。そこでMOVIE WALKER PRESSでは、コロナ禍での開催を迎えたぴあフィルムフェスティバル(PFF)ディレクターの荒木啓子、SKIPシティ国際Dシネマ映画祭プログラミングディレクターの長谷川敏行、東京国際映画祭プロモーショングループ グループマネージャーの菊地裕介による映画祭座談会を実施。前編では、それぞれの映画祭開催に至る選択と決断について語り合ってもらった。

「“やる、やらない”に関しては、議論はひとつもありませんでした」(荒木)

ーー未曾有の事態に見舞われた2020年。コロナ禍で映画祭を行うにあたって、様々な議論が行われたことと思います。第42回ぴあフィルムフェスティバルは、9月12日から26日まで、東京・国立映画アーカイブで観客を迎えての開催となりましたが、どのような議論があったのでしょうか。

荒木「“やる、やらない”に関しての議論は、一つもありませんでした。“やる”という想いは、微塵も動いたことがありません。映画館は空調設備も整っていて、とても安全な場所なので、その点であまり神経質になってしまってはいけないなと思っていました。ただ会場あってのことなので、場所を借りることができなかった場合は、いろいろと考えなければいけないなと。幸いなことに、国立映画アーカイブさんは“映画をなんとしても見せたい”という考えをお持ちでしたので、ご一緒できることになって。定員を約3分の1に制限することにはなってしまうのですが、注意や対策を重ねて、開催しようということになりました」

ーー決断の支えとなったものは、どのようなものですか？

荒木「PFFでは今年、大島渚賞という新たな映画賞を創設し、3月には第1回大島渚賞の授賞式を実施しました。その時はすでにコロナ禍で、あらゆるイベントが中止になっていて、私たちも『授賞式を中止にするのか？』という決断を迫られることになりましたが、招待客を半分に減らし、ソーシャルディスタンスを確保して、マスク、消毒をするなど、スタッフ一丸となって対策に励み、無事に実施することができました。そこでコロナウイルス対策についての感覚をつかめたことは、とても大きかったと思っています」


ーー第33回東京国際映画祭は、10月31日(土)から11月9日(月)まで、東京・六本木ヒルズエリアを中心に、こちらも観客を迎えて実施されます。例年までのコンペティション形式を廃止するなど、開催スタイルも変更されました。

「“国際映画祭”として一番の課題となったのは、海外ゲストや海外審査員との交流をどうするのかということ」(菊池)

菊地「私たちもスタッフ一同、中止にはしたくないと思っていました。ただ現実的には、それも考えなくてはいけない状況にあったことは事実です。“国際映画祭”として一番の課題となったのは、海外ゲストや海外審査員との交流をどうするのかということ。東京国際映画祭では、コンペティション部門の審査員は5人ということになっていますが、そのうちの3分の2、つまり2、3人は海外からのゲストにしなければいけないというルールがあります。どうすればそこをクリアにできるのか。また東京国際映画祭の掲げるテーマとして、“映画は映画館で楽しんでいただきたい”という想いがありましたので、来場いただくお客様だけでなく、海外ゲストや海外審査員の方にも映画館で観ていただきたいという想いもあり、それをどうしたら実現できるのだろうかと、考えることになりました。コロナウイルス感染拡大の影響もどんどん深刻化していきましたので、現実的には海外ゲスト、審査員にお越しいただくのは難しいと判断をすることになりました」

ーーそんななか、中止ではなく、開催という判断をされたのには、どのような想いがありましたか？

菊地「“映画祭という火を灯し続けることが大事”だという想いです。東京国際映画祭は今年で33回目を迎えますので、ここで火を絶やしてはいけない。少し形を変えてでも続けるべきだという想いに至りました。審査員を呼ぶことはできない状況になりましたので、コンペをなくし、それに代わるものとしてプレミア2020部門を立ち上げ、世界の新作を集めて上映いたします」