加熱するストリーミング戦線…アメリカではどう使われている？Netflix、Hulu、アマプラ…配信サービスを徹底比較
アメリカの一般的な家庭が契約するストリーミング・サービスは平均3.1、2019年度の調査の2.7から大幅にアップしていることがわかった。ウォールストリート・ジャーナルが市場調査会社の調査をもとに分析したところによると、アメリカの家庭の75％がなんらかのストリーミング・サービスに加入し、OTTサービス(Over The Top Service、ストリーミング・サービス)業界全体では、2020年度に50％の成長を記録した。
Netflixは昨年米国内の新規加入者を500万人以上獲得し、2019年11月に米国でサービスを開始したDisney+や、2020年6月にサービス開始のHBO Maxも順調に加入者数を伸ばしている。Amazon Prime Videoは、2019年第4四半期の加入数が約4300万人だったのに比べ、2020年は約5000万人に増加。ディズニー傘下のHuluは現在、約3500万人の加入者で、2019年の2,700万人から増加している。新規参入サービスのなかでは、Apple TV Plusの加入者数が2019年第4四半期の400万人から2020年第4四半期には800万人を超え、2倍以上に増加。HBO Maxは2020年6月のサービス開始以来、1700万人近い加入者を獲得している。2019年度は2400万人の加入者だったDisney+は、現在では3700万人となっている。(いずれも米国内の数字)
2021年の業績ガイダンスでは、多くのストリーミング・サービス業者は厳しい見通しを示している。それは2020年の業績が単純にサービスへの評価ではなく、パンデミックという外的要因が大きく関与していたからだ。HBO Maxは、親会社のAT＆T(通信会社)がインターネット接続やケーブルテレビ加入者に追加料金なしで1年間の視聴パスを付帯し、Apple TV Plusは、iPhoneやMacBookなどの機器を新規購入した顧客に1年間の無料視聴期間を与えている。それらの新規参入サービスの無料視聴期間終了も近く、やがてユーザーが継続するか否かの判断を下す時がやってくる。
現在、11月末からのホリデー・シーズンを終えたアメリカは再度感染爆発の危機にあり、カリフォルニア州衛生局やハリウッドの労働組合は、映画やドラマの撮影を一定期間見合わせるよう申し入れを行っている。2021年には昨年のコンテンツ制作の遅れによる影響が出始めるだろうし、供給が始まったワクチンが行きわたり、再び日常を取り戻すことができたら、人々は自宅でのストリーミングから映画館、スポーツ・アリーナやコンサートホールに戻っていくだろう。
ストリーミング・サービスの需要が高まったのは、観てもいないセットチャンネル契約のケーブルテレビを止めて、Netflixなどの新興サービスに乗り換える“ケーブルカッター”が増えたから。先述の調査で1家庭あたり平均3.1のストリーミング・サービスに加入しているとあったが、Netflix、ショッピングも込みでAmazon Prime Video、そしてDisney+のバンドル契約を選んだとしても合計37ドル(Netflix14ドル、Amazon10ドル、ディズニー13ドル)で、いままでアメリカの一般家庭がケーブルテレビ契約に費やしていた金額(平均80ドル〜100ドル)と比較してもまだまだ伸び代がありそうだ。
日本にも遅かれ早かれ訪れるストリーミング時代を生き抜くのは、どのサービスだろうか。現在米国内で利用可能なストリーミング・サービスを使ってみて、米国内のユーザー・インターフェイスやコンテンツに限り、各サービスを比較してみた。
